2社の復縁屋に依頼して失敗｜元依頼者が語った契約前に確認すべき7つのこと

「料金が安かったから」
「長く営業している業者だから」

復縁屋を選ぶとき、こうした理由を判断材料にする方は少なくないと思います。

しかし今回、口コミnaviでは、実際に2社の復縁屋を利用し、どちらの依頼でも納得できる結果を得られなかった元依頼者さんから体験談を聞くことができました。

元依頼者さんは身元が特定されることを強く心配されているため、この記事では業者名、契約時期、地域、契約金額など、本人や案件を特定する可能性がある情報は掲載しません。

また、本記事で紹介する内容は、元依頼者さんへの聞き取りで得た体験談です。業者側への事実確認は行っていないため、次の点について口コミnaviが断定するものではありません。

業者が意図的に行ったこと
業者側にどのような事情があったか
法律上の責任があるか

そのうえで、これから復縁屋への依頼を検討している方にとって、契約前に確認しておくべき重要な材料が含まれていると考え、匿名でご紹介します。

1社目｜料金の安さで契約した復縁屋

元依頼者さんが最初に選んだのは、比較的安い料金を提示していた復縁屋でした。当時の業者選びについて、元依頼者さんはこう振り返っています。

「安かったので契約してしまいました」

高額になりやすい復縁工作では、料金が安ければ魅力的に感じるのは当然です。しかし、元依頼者さんが契約後に不満を感じたのは、料金そのものではありませんでした。

稼働回数を自分の意思とは関係なく消化された

元依頼者さんによると、契約したプランには稼働できる回数が設定されていました。ところが、

「自分がお願いしていないタイミングでも稼働回数を使われてしまいました」

とのことです。その結果、本当に動いてほしい場面になったときには、「もう残りの回数が足りない」という状態になってしまったといいます。

回数制の契約では、1回の稼働そのものに金銭的な価値があります。そのため契約前には、次の点を確認しておく必要があります。

誰が稼働日を決定するのか
依頼者の承諾なしに稼働できるのか
稼働前に必ず連絡があるのか
対象者を確認できなかった場合も1回として消化されるのか

「○回動きます」という数字だけを見ても十分ではありません。その○回を誰が、どのようなルールで使うのかまで確認することが重要です。

探偵業の届出をしている業者は、契約を結んだあとに渡す書面に「調査の内容、期間及び方法」を書かなければなりません（探偵業法8条2項3号）。稼働日の決め方や回数の数え方も、口頭ではなくこの書面に書いてもらうよう求めてください。回数制と期間制の違いは稼働回数制と契約期間制はどっちがいい？で解説しています。

面談した代表者と、契約後の担当者が別だった

もう一つ、元依頼者さんが強く違和感を覚えたのが担当者との関係です。契約前に会うことができたのは代表者のみ。しかし、実際に契約後の依頼を担当する人物には、

「会わせてもらえませんでした」

とのことでした。

復縁屋では、次のような役割が別々の人になっている場合があります。

相談担当
面談担当
契約担当
現場担当
アドバイス担当

分業そのものが悪いわけではありません。問題なのは、契約前に信頼した人物と、契約後に実際に依頼を進める人物が違うことを、十分理解しないまま契約することです。

面談では、
「契約後、私と直接やり取りする担当者は誰ですか？」
「その方と契約前に話すことはできますか？」
と確認してみてください。担当者に会わせてもらえないのであれば、誰が自分の案件を判断し、誰が指示を出すのかを、少なくとも明確にしてもらうべきです（関連：「相談員」と「担当者」が違う業者は危険）。

工作員は接触したものの、その先に進まなかった

元依頼者さんによれば、この業者では対象者への接触自体は行われました。ただし、

「接触したけれど、うまくいかなかった」

とのことです。

ここで重要なのは、接触が失敗したこと自体ではありません。人を相手にする以上、どれだけ準備しても接触が思いどおりに進まないことはあり得ます。見るべきなのは、失敗した後に、業者が何を分析し、次にどのような提案をしたのかです。

担当者から「依頼者本人だけで偶然を装って再会して」と提案された

接触がうまくいかなかった後、担当者から元依頼者さんへ次の提案があったそうです。

「今度は依頼者本人だけで、偶然会ったように再会してみてほしい」

いわゆる「ばったりした再会」です。元依頼者さんは担当者の提案に従い、指定された場所で対象者と再会しました。しかし、その場所について元依頼者さん自身が、

「どう考えても、自分と相手が偶然会う場所として不自然でした」

と感じていたそうです。実際に対象者と顔を合わせたところ、

「嫌そうな顔をされました」

とのことでした。元依頼者さんはその反応を見て、無理に話しかけることはしませんでした。すると後から担当者に、「なぜもっと強引に行かなかったのか」という趣旨で怒られ、最終的には、

「うちでやれることはもうない」

と伝えられたそうです。

「再会できたか」ではなく「その再会が自然だったか」が重要

この体験から、これから依頼する方に確認してほしいことがあります。再会工作では、会わせることそのものが目的ではありません。

相手から見て「なぜここにいるの？」「待っていたのでは？」と疑われる場所で再会しても、関係修復につながるとは限りません。元依頼者さん本人が事前に不自然だと感じていたのであれば、本来は次の点まで事前に打ち合わせる必要があります。

なぜその場所なのか
対象者がそこに来る根拠は何か
依頼者がそこにいても不自然ではない理由は何か
相手が嫌な反応をした場合はどうするのか

そして重要なのはもう一つです。対象者が明らかに嫌がっているのに、無理に接触を続けるべきではありません。相手が拒んでいるのに関係を求め続けると、ストーカー規制法の「つきまとい等」にあたるおそれもあります（嫌がる人にメッセージ連投で逮捕？）。

元依頼者さんが相手の反応を見て強引に踏み込まなかったことについて、この記事では「正しかった」「間違っていた」とまでは断定しません。ただ、相手が嫌がっている状況で、どこまで接触するのかという基準を事前に共有しておくことは不可欠だったと考えます。再会の方法については再会方法ってどうやるの？もあわせて読んでください。

2社目｜「老舗」という安心感とは別に起きた問題

最初の復縁屋で思うような結果が得られなかった元依頼者さんは、その後、別の復縁屋にも依頼しました。2社目は、長年営業しているいわゆる「老舗」の業者だったそうです。しかし、ここでも別の問題が発生しました。

担当者となかなか連絡が取れない

まず元依頼者さんが困ったのが、「連絡が取れない」という問題でした。復縁屋への依頼は、対象者の行動によって状況が変わります。そのため、次のような判断をその都度行わなければならないことがあります。

今日動くべきか
今回は見送るべきか
新しい情報が入ったので方針を変更するか

担当者と連絡が取れなければ、その判断ができません。契約前には、
「担当者からの返信は通常何時間以内・何日以内か」
「担当者が不在の場合、代わりに対応する人はいるか」
まで確認しておいた方が安全です。調査の結果の報告の方法と期限も、契約後に渡される書面に書くことになっています（探偵業法8条2項4号）。

動いてほしい日に動かず、動いてほしくない日に稼働された

元依頼者さんが特に不満を感じていたのが、稼働日のズレです。本人には「この日に動いてほしい」という日があったにもかかわらず、動いてもらえない。反対に、「今日は動かなくていい」と考えている日に稼働されたこともあったそうです。

対象者の予定を把握している依頼者からすれば、「なぜ今日なのか？」と感じるのは当然です。もちろん、現場の状況から業者側が別の日を選んだ可能性もあります。今回、その理由までは確認できていません。

だからこそ契約前に確認すべきなのは、稼働日の最終決定権が誰にあるのかです。

依頼者が希望日を出すだけなのか
業者が独自に決められるのか
依頼者の事前承諾が必要なのか

このルールを曖昧にしたまま契約すると、後から大きな認識のズレが生まれます。

尾行していた人物が対象者ではなかった

そして、今回の聞き取りで最も重大だと感じたのがこの点です。元依頼者さんによれば、

「尾行していた人が、対象者ではなく別人でした」

とのことでした。なぜ人物を取り違えたのか、業者側がどのように説明したのかまでは今回聞けていません。そのため原因を推測することはしません。

しかし、依頼者が指定した対象者とは別の人物を尾行していたという元依頼者さんの申告が事実であるなら、調査の前提そのものが崩れています。無関係の人を尾行することは、その人の生活の平穏を害しかねません。探偵業法も、探偵業者に、人の生活の平穏を害するなど個人の権利利益を侵害しないよう求めています（探偵業法6条）。

対象者の確認は、次のような複数の情報を照合して行うものです。